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プレスリリース

マリンソフトウェア、モバイル端末向け検索連動型広告市場に関するレポートを発表
2015年末にはGoogle検索広告において、
モバイル端末からのクリック数がPCを上回ると予測~

 

最先端の統合型広告運用プラットフォームで広告主および広告代理店の収益最大化に貢献するマリンソフトウェア株式会社(所在地:東京都千代田区、マネージングディレクター:ジェイ レヴェルズ、以下 マリンソフトウェア)は本日、モバイル端末向け検索連動型広告市場に関する最新の動向をまとめた、「モバイル検索広告~ワールドレポート」(2014年版)を発表しました。

モバイル端末の普及が進み、モバイル端末からのエンゲージメントがさらに増加しています。これにともない、マーケティング業界におけるモバイルの重要性も増しています。今回発表した最新のレポートによると、米国では2015年末にモバイル端末からのクリック数がGoogle検索広告におけるクリック全体の50%に達する見込みです。スマートフォンとタブレットからの検索広告のコンバージョン率を見ると、従来はデスクトップPCから行われていたトランザクション(取引)がモバイル端末から行われるケースが増えていることがわかります。

また、国・地域別の分析では、モバイル端末からのクリック数のシェアは日本で一番割合が高いことが判明しました(下記表5参照)。マリンソフトウェアでは、スマートフォンやタブレットの世界的普及が今後も続くと同時に、広告主側がモバイル端末向けの予算を強化することから、モバイルが検索広告の主要チャネルに躍り出るものと予測しています。

本レポートは、『マリンソフトウェア・オンライン広告グローバルインデックス』を分析することによって得られた統計やトレンドの集大成です。同インデックスに含まれる広告市場に関するデータは、Marinプラットフォームを通じて年間総額60億米ドルを超える検索連動型広告を展開しているグローバル企業の実績がもとになっています。データは米国、英国、ユーロ圏、日本、中国を含む13の国と地域を対象としており、主要な産業分野を網羅しています。

本調査の主な内容は次の通りです:

  • 2014年12月には米国においてモバイル端末からのクリックがGoogle検索広告の全クリックの3分の1を占め(表1)、マリンソフトウェアではこのシェアが2015年末には50%を超えると予測しています。スマートフォンとタブレットの普及が進み、広告主にとって、モバイル端末が消費者にリーチするための主要チャネルとなります。

 

表1

Table1

 

  • クリックスルー率が示すとおり、PCよりモバイル端末向けの広告の方が消費者のエンゲージメントを促しやすいとマリンソフトウェアでは分析しています。2013年の米国における平均クリックスルー率(CTR)は、PCと比較した場合、スマートフォンは64%、タブレットは18%高い値でした(表2)。

表2

Table1

 

  • 2013年、米国においてはモバイル端末向けの検索広告のコンバージョン率が1年を通して上昇し続け、モバイルを使った買い物が消費者に広く浸透したことを示しています。対前年比でPCのコンバージョン率が35.9%しか伸びなかったのに対し、スマートフォンとタブレットはそれぞれ57%、67%上昇しています。特にタブレット端末は2013年にコンバージョン率が5.5%となり、初めてPC(5.3%)を上回りました(表3)。

 

表3

Table1

 

  • 米国におけるスマートフォンとタブレットの検索広告のクリック当たりコスト(CPC)はデスクトップPCよりも低い額にとどまりました。その一方で、2013年にスマートフォンとタブレットのCPCはそれぞれ21%、23%上昇しており(表4)モバイル広告で競争が激化していることを示しています。

表4

Table1

 

  • 国・地域別の分析では、特にスマートフォンの普及が進む地域がモバイル広告も増えています。その中でも、モバイル端末からのクリック数のシェアは、日本で一番割合が高いことが判明しました(表5)。また、モバイル端末の内訳を見ると、日本はスマートフォンからのクリック数シェアの高さ(31%)が目立ちます。その一方で、タブレットからのクリック数シェアが一桁(4%)と低く、特に欧米諸国と比較して、日本ではモバイル端末からのクリック数シェアでスマートフォンの比重が極端に大きいことがわかります。

表5

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関係者コメント:

  • マリンソフトウェアのCMO、Matt Ackleyは次のように述べています。「現在、検索マーケティングにおいてモバイルが最も重要なチャネルになろうとしている局面を迎えています。消費者はスマートフォンやタブレットを利用したネットショッピングに慣れてきており、これにともない広告主側もモバイル向けの投資を増やし、最適化を進める段階に来ています」

 

将来見通しに関する記述

本プレスリリースには、モバイル端末でのデジタル広告全般の成長と、特にGoogle商品リスト広告(PLA)を含む事項についての「将来見通しに関する記述」を含みます。これらの将来見通しに関する記述は、1995年米国民事証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)のセーフハーバー規定に該当する情報です。実際には、これらの将来見通しに関する記述とは大きく異なる結果が生じる可能性があります。将来の見通しに影響を与えうるリスク要因には、次のような事柄が含まれます。 景気または市場状態全般の悪化、 オンライン広告費およびモバイル広告費の成長の遅れ、鈍化または減速、 デジタル広告業界全般、技術の変化における不測の進展、 競合の状態、 デジタル広告市場は新興市場であり、急速に変化を続けている市場であること。これらの将来予測に関する記述は現在の見込みに基づくものであり、不確実性および各種の条件、重要性、価値、効果の変化による影響を受ける恐れがあるほか、弊社が米国証券取引委員会(SEC)に届け出ているフォーム10-Kの最新レポートや随時届け出ることがあるフォーム8-Kの現行レポートを含む文書に記載の各種リスクによる影響を受ける恐れがあります。弊社は本リリースの発表日以降にこれらの将来予測に関する記述を更新する意図はなく、その義務を負うものではありません。