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プレスリリース

マリンソフトウェア、検索広告に関する調査結果を発表
~ 2014年に重要性を増すGoogle商品リスト広告(PLA)~

2014年末、小売業者がPLAに割り当てる予算は
検索広告予算総額の3分の1に到達すると予測

 

最先端の統合型広告運用プラットフォームで広告主および広告代理店の収益最大化に貢献するマリンソフトウェア株式会社(所在地:東京都千代田区、マネージングディレクター:ジェイ レヴェルズ、以下 マリンソフトウェア)は本日、最新の調査レポート、「Googleショッピング:モバイルショッピングの増加とPLAの普及(2014 年版)」を発表しました。

本調査によると、2012年10月に有償ベースへと完全移行したGoogleの商品リスト広告(PLA)は、広告主の間に広く普及し、消費者の反応も極めて良好なため、出稿額が順調に推移しています。2013年、PLAに対する広告主の予算投入額が300%近く増加した(表1)と同時に、オンラインショッピングにおいてクリックされた検索広告の5分の1をPLAが占めるようになりました。マリンソフトウェアでは、小売業者がPLAに割り当てる広告額は、2014年末までに検索広告予算総額の3分の1に達するものと予測しています。

表1

Table1

表2

 Table2

 PLAに関するデータを15か月の長期間にわたって検証した調査は、今回のマリンソフトウェアによるレポートが初めてです。本レポートの統計やトレンドをまとめるにあたっては、『Marin Global Online Advertising Index』(マリンソフトウェア・オンライン広告グローバル目録)の広告市場データを用いています。これは、Marinプラットフォームを通じて年間総額50億米ドルを超える検索広告を展開しているグローバルブランド企業の実績がもとになっています。

 本調査の主な内容は次の通りです: 

  • データに、消費者がリッチでエンゲージメント力の高いPLAを好んで利用していることが表れています。2013年1月から12月の間に、PLAの平均CTRは6%上昇した一方で、テキスト広告のCTRは13%下落しました。2013年のショッピング広告のクリックは、5回に1回がPLAによるものでした。
  • 競争の激化により、PLAのクリック当たり単価(CPC)は141%と急上昇しました。このような状況にもかかわらず、2013年のPLAの平均CPCは通常のテキスト広告よりも低い額でした。
  • PLAに対する消費者の反応がよく、かつCPCが低かったため、広告主のパフォーマンスにとっては好都合な状況でした。その結果、小売業者はPLAに対する予算配分を増額し、2013年1月から12月で300%近くの増加となりました(表1参照)。小売業者がPLAに割り当てる検索広告予算額は、2013年12月時点で総額の23%でしたが(表2参照)、データ分析の結果マリンソフトウェアでは2014年12月にはこれが総額の3分の1に達するものと見込んでいます。
  • 2013年10月には、スマートフォン向けのPLAが導入されました。本調査によれば、スマートフォン向けのPLAは、PCおよびタブレット向けのPLAよりもCTRが33%高く、CPCは20%低い値でした。マリンソフトウェアは2014年12月には、PLAの全クリックのうち、40%をスマートフォン上のクリックが占めるものと予測しています。
  • マリンソフトウェアの調査レポート「Googleショッピング:モバイルショッピングの増加とPLAの普及(2014 年版)」では、小売業向けに検索広告の活用で参考となる主要トレンドと予測をまとめています。レポートは次の URL からダウンロードできます。

http://www.marinsoftware.jp/resources/whitepapers/the-state-of-google-shopping-mobile-shoppers-record-pla-spend-drive-success-for-retailers

将来見通しに関する記述

本プレスリリースには、デジタル広告全般の成長と、特にGoogle商品リスト広告(PLA)を含む事項についての「将来見通しに関する記述」を含みます。これらの将来見通しに関する記述は、1995年米国民事証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)のセーフハーバー規定に該当する情報です。実際には、これらの将来見通しに関する記述とは大きく異なる結果が生じる可能性があります。将来の見通しに影響を与えうるリスク要因には、次のような事柄が含まれます。- 景気または市場状態全般の悪化、- オンライン広告費およびモバイル広告費の成長の遅れ、鈍化または減速、- デジタル広告業界全般、技術の変化における不測の進展、- 競合の状態、- 検索市場、モバイル市場は新興市場であり、急速に変化を続けている市場であること。これらの将来予測に関する記述は現在の見込みに基づくものであり、不確実性および各種の条件、重要性、価値、効果の変化による影響を受ける恐れがあるほか、弊社が米国証券取引委員会(SEC)に届け出ているフォーム10-Qの最新レポートや随時届け出ることがあるフォーム8-Kの現行レポートを含む文書に記載の各種リスクによる影響を受ける恐れがあります。弊社は本リリースの発表日以降にこれらの将来予測に関する記述を更新する意図はなく、その義務を負うものではありません。